業績


①論文
・2015a,「老人福祉法制定前後の在宅高齢者福祉政策に関する再検討――1950~1960年代前半の京都市を事例に」
   『Core Ethics』立命館大学先端総合学術研究科,11: 95-105.【PDF】

・2015b,「日本の訪問介護の歴史――京都市を中心に」
   (2014年度立命館大学大学院先端統合学術研究科博士予備論文)

・2016,「家庭奉仕員制度の歴史における『間隙』――1970年代の社会的位相に着目して」
   『立命館人間科学研究』立命館大学人間科学研究所,34: 19-33.【PDF】

・2017,「日本のホームヘルプにおける家庭奉仕員制度と家政婦制度の関係――両者の担い手の実態の動向と対象領域の変化を中心に」
   『社会福祉学』日本社会福祉学会,58(1): 1-12.


②発表(査読あり)
・2014a,「在宅福祉政策の萌芽期に関する一研究――京都市遺族派遣婦事業から」
   福祉社会学会第12回大会,東洋大学白山キャンパス,2014年6月.

・2014b,「日本における精神障害を対象としたホームヘルプ制度の歴史」(桐原尚之との共同研究)
   2014障害学国際セミナー,イルムセンター(大韓民国ソウル特別市),2014年11月.

・2015a,「国庫補助事業化前後の在宅高齢者福祉政策に関する考察――京都市を事例に」
   福祉社会学会第13回大会,名古屋大学東山キャンパス,2015年6月.

・2015b,「戦後日本のホームヘルプにおける公的部門の歴史的位相」
   第12回日韓次世代学術
フォーラム国際学術大会,高麗大学校(大韓民国ソウル特別市),2015年8月.

・2015c,「1970~80年代の家庭奉仕員制度に関する再検討――当時の社会背景に着目して」

   第63回日本社会福祉学会秋期学会,久留米大学御井キャンパス,2015年9月. 

・2017a,「後発地域の家庭奉仕員制度の展開に関する検討——北海道札幌市を事例に」
   第65回日本社会福祉学会秋期大会,首都大学東京南大沢キャンパス,2017年10月.(発表決定済)

2017b,「米軍統治下沖縄の高齢者福祉政策——家庭奉仕員制度を中心に」
   第90回日本社会学会大会,東京大学本郷キャンパス,2017年11月.(発表決定済)


③発表(査読なし)
・2013,「労働実態調査から見る老人家庭奉仕員制度の展開(その1.賃金の動向)
   第26回老い研究会、立命館大学、2013年6月.

・2015,「元気な高齢者への長期的なターミナルケア」
   第16回ホームヘルパーのつどいin京都2015,キャンパスプラザ京都,2015年11月.


④その他(研究関係)
2015a,「司会」,
   第12回日韓次世代学術フォーラム国際学術大会(社会・ジェンダー部会),高麗大学校(大韓民国ソウル特別市),2015年8月

・2015b,「司会・コメント」,
   第16回ホームヘルパーのつどいin京都2015(ターミナルケア分科会),キャンパスプラザ京都,2015年11月.

・2015c,「
インタビュー」,‘총중류’ 가고 ‘총활약’만 나부끼네(모래시계 중산층⑤ 1억 총중류 사회는 없다
   『
한겨레211085(2015.11.4)

 (=「”総中流”になって”総活躍とばかり揺らいでいる”(特集「砂時計中産層」第5回『一億総中流社会はない』)」
   『ハンギョレ21』1085(2015年11月4日版).)
【記事】

・2016,「金美淑『施設児童への対人関係の形成のための分かち合い教育プログラムの有効性の検証』への指定討論」
   
第13回日韓次世代学術フォーラム国際学術大会(社会・ジェンダー部会),神奈川大学横浜キャンパス,2016年6月

・2017,「討論者」,ワークショップ 「トランス・ナショナルな高齢者介護――日本とASEANの事例から」,
   立命館大学衣笠キャンパス,2016年11月.

・2017,「日本の介護保障のあゆみをとらえなおす――ローカルな歴史への探求」
   『研究の現場』,立命館大学生存学研究センタ―Web Site (掲載日2017/3/1)【記事】


⑤社会貢献活動
・左京朝カフェ「つながる左京」グループ代表(2014.4~2015.3)

・一般社団法人和音ねっと「わおんカフェ」相談役(2014.11~2017.3)

・京都ヘルパー連絡会 世話人(2015.4~現在に至る)
【web site】

第16回ホームヘルパーのつどいin京都2015実行委員


⑥賞罰
・立命館大学育英会奨学金(後期進学奨励)採用(2014.4~2015.3)

・立命館大学大学院博士後期課程研究奨励奨学金A採用(2015.4~2016.3)

・日本学術振興会特別研究員(DC2)採用(2017.4~2019.3)



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